top of page
  • 執筆者の写真Media Bank 編集部

Media Bankが運営する日本旅行専門チャンネル「Go to Japan」が、2.19億ユーザーがあるのスーパーアプリGrabでローンチ!

更新日:2023年11月2日

2023年8月、Media Bankは東南アジアでさまざまな事業を展開しているGrabの広告事業部門であるGrabAdsと提携しました。Media Bankが他のメディアではなく、GrabAdsを選んだのにはさまざまな理由があります。


まず、デジタルウォレット(決済サービス)のGrabPayだけでも東南アジア各国をあわせて約2億1900万人ものアクティブユーザーがいること。次に、さまざまサービスを通じて、東南アジア市場を深く理解し、各国の地元に根差した知見(インサイト)を有していること。そして、これらの知見を活用して、最も高い効果が見込まれるGrabユーザーにダイレクトに広告を訴求できること。



今後、GrabAdsはシンガポール、マレーシア、フィリピン、ベトナムにおいて、日本旅行のキャンペーンを展開する予定です。具体的にはGrab各サービスのアプリ内広告をはじめ、オンラインだけでなくオフライン(車両のラッピング広告など)でのさまざまなタッチポイントを展開。Media Bankが運営する日本旅行専門チャンネル(サイト)であるGo to Japanは、このキャンペーンでローンチします。


日本旅行に興味を持ったGrabのユーザーは、Go to Japanへアクセスすると、日本旅行に関する記事や情報が閲覧可能。それだけでなく、ホテルや旅館の事前予約・決済、観光スポットのチケット購入決済ができ、日本旅行を簡単かつ便利に楽しむことができます。そして、このキャンペーンの最大の特徴は、単なる有名な観光スポットを紹介するのではなく、外国人にはあまり知られていない、日本の新しい一面を発見してもらうことに力を入れている点。地方にある秘境の温泉や、知る人ぞ知る風光明媚な場所など、そんな情報をGo to Japanでは紹介していきます。


実は、Media Bankが提携しているのはGrabAdsだけではありません。タイのRabbit LINE Pay(アクティブユーザー数約4600万人)、香港のWeChat Pay HK(同約500万人)などと提携し、今後もアジア各国で展開しているキャッシュレス決済(デジタルウォレット)企業とのパートナーシップを増やしていく予定です。各デジタルウォレットアプリ内に設置したバナー広告から、ユーザーをGo to Japanへ誘導し、日本旅行の魅力を訴求。ユーザーがGo to Japanのサイト内で宿泊施設を予約・決済したり、レストランを予約したり、観光スポットのチケットを購入したりすることが期待できます。


そして、日本の宿泊施設や観光スポット、飲食店などを展開する企業は、Go to Japanに広告としてさまざま情報を出稿することができます。クーポンの発行や割引などのキャンペーンの実施もでき、さらには利用者や閲覧者のデータも提供されるので、インバウンド客に対するマーケティング活動も効率的に行うことができます。


最終的にMedia Bankは、アジア各国のデジタルウォレットアプリを通じて、約11億人ものアクティブユーザーへリーチできる計画を進行中です。インバウンド客を効率的に呼び込む方法として、ぜひGo to Japanへの出稿を考えてみませんか。


GrabAdsとMedia Bankとの提携については下記リンク先をご覧ください。


Go to Japanに関する詳細はMedia Bankまでご連絡ください。お問い合わせ先はこちらです。

Eメール:info@media-bank.info 電話:03-5276-6601

閲覧数:72回0件のコメント
bottom of page